【教育経済学から考える”いい先生”とは？】

こんにちは、まませんです。

この記事では、「学力」の経済学で

紹介されている、”いい先生”の定義や

子ども達に与える影響力、

教員免許は必要なのか？

など、

現在の教員不足の解消につながるデータを

紹介していきます。

「学力」の経済学（中室牧子著）

は記事の最後に紹介しています。

子どもにとって「いい先生」とは

どういう先生なのでしょう？

優しい先生？

遊んでくれる先生？

叱ってくれる先生？

自分は現職の頃、何を信条に教師をして

来ただろうか？と考えさせられました。

そして、科学的なデータ満載の本書

を読み、納得しました。

今まで出会った同僚や先輩で、”いい先生”

は間違いなくこの条件を持っていました。

この記事を読めば、

・いい先生の条件がわかる

・どうやったらいい先生になれるのかが

わかる。

・研修の必要性がわかる

・教員免許の必要性についてわかる

といったメリットがあります。

ますます、あなたは意欲を持って

毎日の授業や学級経営に邁進される

ことでしょう。

そんな先生が多くなってくれるのが

私の願いです。

もし、読まなければ

・誤った認識で、毎日を過ごし

・”自分はいい先生だ”と勘違いし

・子ども達の可能性を十分に

引き出せなくなってしまう。

といったデメリットを負うことに

なるでしょう。

教員への意欲をなくし、退職を考え

始めるかもしれません。

病気になったり、休職に追い込まれ

たりするかもしれません。

子ども達にとって、大切なあなたに

そんな目にあって欲しくありません。

勉強熱心で行動力があるあなたには

ぜひこの先も読んでいって欲しいです。

それでは、始めます。

１　”いい先生”とは？定義とその影響力

回答→学力テストの成績を上げてくれる先生。

昨日より今日、今日より明日と

伸ばしてやれる先生こそ”いい先生”と

米国の研究が明らかにしています。

遺伝や家庭の資源など、子ども自身に

どうしようもないような問題を解決

できるのは、「教員」だと言います。

能力が高い教員が教えると、能力が

低い教員が教えた場合の1年分の習得

の差が生じるそうです。

この研究で、能力の高い教員は、

子どもの遺伝や家庭の資源の不利

すらも帳消しにしてしまうほどの

影響力を持つと結論づけているのです。

いい先生に出会うと、学力を向上させる

だけでなく

・10代で望まない妊娠をする確率を下げる

・大学進学率を高める

・将来の収入を高めている

といったことも明らかになっています。

では、どうしたら教員の質を高める

ことができるのでしょうか？

給与やボーナスを成果主義にすることで、

教員の質をあげようと試みた研究では、

成果があったというエビデンスは

得られなかったそうです。

それでは、教員研修はどうでしょうか？

２　教員研修は効果がある？

回答→ほとんど効果はない。

日本の小・中学校教員の50％が

1年間に何らかの研修を受けており、

その内容は、教授法や指導法に

関するものや、

評価、ICT導入など多岐にわたります。

こうした研修は、自治体の教育委員会や

教育センターが実施しているものが

ほとんどです。

最近の研究で、教員研修が教員の質に

与える因果関係はないという結論が

優勢です。

では、どうすれば教壇に立っている

教員の質を高めることができるのか？

教育経済学は、まだ明確な答えを

持っていません。

しかし、それでも方法はあります。

もともと能力の高い人を採用すれば

良いのです。

どうするか？

教員免許制度をなくしてしまえば、

能力の高い人が教員になることが

容易になります。

そんなことが、できるのでしょうか？

文部科学省は、「特別免許制度」を

緊急告知し、全国に不足している教員の

確保を促しています。

これから日本はこの流れが加速していく

ことでしょう。

では、米国の研究結果を見てみましょう。

３　教員免許は必要か？

回答→教員免許と教え方には相関関係

はない。免許がなくても上手い人はいる。

教員免許がなかったら、教員の質は

下がるのではないか？

こう考える方もいるでしょう。

米国では、「教員免許を持っていること」

が教員の質の保持・向上に因果関係を

持つかという研究もされています。

米国内の一流大学の卒業生を、卒業後

2年間、低学力に悩む公立学校に教員として

派遣するプログラムを実施しました。

この”新米”教員が教えた生徒は、

教員免許を保有する教員に

教えられた生徒と比べて、

成績が良いか、差がないという

ことが明らかになりました。

その後の数々の研究からも、

経済学者の間では、

教員免許の有無による教員の質の差は

かなり小さいというのが

コンセンサスになっています。

特にハーバード大学ケイン教授の

研究は示唆に富んでいます。

「教員免許を持っているかどうかが

子どもの学力に与える影響は非常に

小さいにも関わらず、

教員免許を持っている教員同士の

質の差はかなり大きい」

つまり、教員免許は必ずしも

教員の質を保証している訳では

ないのです。

学習塾や予備校の先生になるのに

教員免許は必要ではありませんが、

優れた方は多くいらっしゃいます。

海外では、教員免許が存在していない

国や地域も多いです。

「教員になるには、教員免許が必要だ」

という前提は、当たり前ではないのです。

４　まとめ

驚くのは、米国カリフォルニア州では

教員の名前を入力すると、その教員が

担当していた学校や学年が表示され、

テストの結果から付加価値と

州全体でどの位置にいるかがわかる

サイトがあります。

誰もが、教員の質を見ることができる

のです。

日本にこのようなシステムは導入

されることは難しいでしょう。

なぜなら「平等主義」で、「どの先生

も同じ能力を持っている」という考えが

大前提だからです。

その考えに基づかなければ、公教育は

成立しないからです。

しかし、このままで日本の教育制度は

よいのでしょうか？

変革が必要だと考えます。

国家プロジェクトとして、

日本の教育政策を100年先まで

しっかり考え、

実践するシステムを作って欲しいと

願うのは私だけではないはずです。

教育にエビデンスを。

日本において教員の質、給与、研修、

免許が、子どもの意欲や学力に与える

因果関係について分析した研究は、

あまり多くありません。

日本の教育において、最もエビデンス

が必要なのは、教員の「質」に関する

ものでしょう。

しかし、データ不足や研究者がアクセス

する際の難しさが障壁となっています。

教育は、国家の繁栄を左右する

重要な営みだと認識しています。

国際競争力が低下している日本の現状で、

子ども達が活躍できる明るい未来を願って、

私にできることをこれからも

していきたいと思っています。

いかがでしたか？

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